半導体PFC排ガス処理設備の選び方|燃焼・触媒・乾式・回収の違いと評価項目

半導体工場のPFC排ガス処理設備は、対象ガス、排ガス流量、要求される除害効率、運転コスト、副生成物の処理方法によって適切な方式が異なります。

燃焼式、触媒式、乾式、プラズマ式などにはそれぞれ適用条件があり、すべてのPFC類を同じ設備で同じ効率で処理できるわけではありません。

また、排ガスを分解する「除害」と、ガスを取り出して再利用する「回収・精製」は、目的も必要設備も異なります。

本記事では、半導体製造で使用されるフッ素系ガスの種類から処理方式を比較し、設備調達時の確認項目、主要メーカー、関連部品・材料、環境設備メーカーの参入可能性まで整理します。

目次

半導体工場でPFC排ガス処理が必要になる理由

PFC類はエッチングと成膜装置の洗浄で使用される

半導体製造では、シリコンウェハ上に微細な回路を形成するため、プラズマエッチングなどの加工技術が使用されます。

エッチングではフッ素系ガスから生成した反応性物質を利用し、シリコンや絶縁膜などの材料を選択的に除去します。

また、CVD(化学気相成長)装置では、チャンバー内部に付着した膜を除去するクリーニング工程にもフッ素系ガスが使われています。

米国環境保護庁(EPA)は、半導体産業で使用されるフッ素系温室効果ガスとしてCF4、C2F6、C3F8、c-C4F8、CHF3、NF3、SF6などを挙げています。US EPA

問題は、投入されたガスがすべて製造工程で消費されるわけではないことです。

未反応ガスや工程内で生成された副生成物が排気系統へ移動するため、工場では排気と除害を組み合わせた設備が必要になります。

2024年の国内PFC排出量では半導体製造が最大の排出源

日本の2024年PFC排出量(2026年公表資料)

約250万t-CO₂換算

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全産業のPFC排出量。NF3、SF6などは含まない

その他

半導体製造

溶剤

出典:National Greenhouse Gas Inventory Document of Japan 2026。2024年実績。百分率は報告書による。

環境省が公表する2026年版の温室効果ガスインベントリでは、2024年の国内PFC排出量は約250万トンCO₂換算でした。

そのうち半導体製造が52.3%、金属洗浄などの溶剤用途が43.2%を占めています。

なお、この数値は日本全体のPFC排出量であり、PFC排ガス処理装置の販売台数や市場規模を表すものではありません。環境省

市場の将来性を考える際には、排出量そのものに加えて、装置導入率、既存設備の更新、工程ごとの使用ガス、稼働条件などを確認する必要があります。

PFC、NF3、SF6では処理するガスの性質が違う

半導体工場の排ガス処理では、「PFC」という言葉が広い意味で使われる場合があります。

ただし、化学的な分類と、半導体産業で排出削減の対象となるガス群は区別する必要があります。

ガス化学的な分類半導体での用途例
CF4PFCプラズマエッチング
C2F6PFCエッチング、チャンバー洗浄
C3F8PFCエッチングなど
c-C4F8PFC絶縁膜エッチングなど
CHF3HFCエッチング
NF3三フッ化窒素チャンバー洗浄など
SF6六フッ化硫黄エッチングなど

NF3とSF6は、厳密にはPFCではありません。

ただし、半導体業界の排出削減活動ではPFC等のフッ素系温室効果ガスとして一緒に管理されることがあります。Renesas

CF4の処理は特に確認が必要

CF4は化学的に安定したガスであり、分解しにくい性質があります。

このため、低温の処理や一般的な湿式洗浄だけで十分な分解性能が得られると考えるべきではありません。

処理設備の選定では、CF4に対する性能試験結果を確認する必要があります。

例えばEdwardsは、AtlasシリーズについてCF4とその他のPFC類で異なる除害性能を公表しています。

同社の公表例では、CF4のDREが90%超、その他のPFC類が99%超とされており、ガス種ごとに性能を評価する必要性が分かります。USA

これは同社の対象装置・条件に関する公表値であり、すべての除害装置に適用できる値ではありません。

NF3は投入量ではなく未反応量も確認する

NF3はチャンバークリーニングなどに用いられます。

リモートプラズマ方式などでは高い利用効率を得られる場合がありますが、実際の排気にどの程度の未反応ガスや副生成物が残るかは工程条件によって変わります。

したがって、ガス購入量だけから除害装置の処理負荷を決めることは適切ではありません。

装置メーカーや半導体メーカーが保有する、実際の工程レシピに対応した排気条件を確認する必要があります。

排ガスの「除害」「回収」「精製」は何が違うのか

PFC排ガス対策は大きく3つに分けて考えられます。

除害は排ガスを分解・固定化して排出負荷を低減する技術

除害は、温室効果ガスや有害ガスを分解、反応、固定化などによって処理することです。

半導体向けでは熱、燃焼、触媒、プラズマ、反応剤などが利用されます。

ここで重要なのは、除害によって元のPFCが減少しても、副生成物の処理が必要になる場合があることです。

例えばフッ素系ガスを分解すると、条件によってHF(フッ化水素)などの腐食性成分が発生します。

その場合、後段にスクラバーなどの処理設備が必要になります。

回収は排ガス中から対象物質を取り出す技術

回収は、排気中に存在する対象ガスやフッ素成分を分離・捕集する工程です。

候補となる技術には、吸着、膜分離、凝縮、低温分離などがあります。

ただし、半導体の排ガスには希釈用の窒素、未反応ガス、副生成物、水分、腐食性成分などが含まれる場合があります。

このため、回収対象だけでなく、排ガス全体の組成が重要です。

また、PFCを分子のまま回収する技術と、分解後のフッ素を化合物として固定・再資源化する技術は異なります。

名古屋工業大学などによる研究では、排ガス中のフッ素を分解・固定化して再資源化する方法が検討されています。Nagoya Institute of Technology+1

精製は回収した物質から不純物を除去する技術

精製は、回収したガスや物質を用途に適した品質へ整える工程です。

特に半導体工程へ再供給する場合は、純度だけでなく、不純物の種類、濃度、分析方法、品質保証、供給安定性などが問題になります。

回収できたことと、半導体製造へ再利用できることは同じではありません。

項目除害回収精製
主な目的排出負荷の低減対象物質の捕集不純物の除去
技術例燃焼、触媒、プラズマ、乾式処理吸着、膜、凝縮、分離吸着、蒸留、分離など
主な評価項目除害効率、副生成物、安全性回収率、濃度、組成純度、品質安定性
主な設備需要反応炉、スクラバー、制御分離設備、回収容器、配管精製設備、分析計、品質管理
実務上の課題安定運転と処理性能希釈・混合排ガスへの対応再利用先の品質要求

公開技術文献では、半導体工場の排ガスからPFCを回収し、再利用する技術の経済性や品質保証が課題として報告されてきました。Tandfonline

そのため、PFC回収・精製市場を検討する場合は、除害設備市場と同じ普及段階にあると決めつけないことが重要です。

PFC排ガス処理方式を比較する

PFC除害装置は、単純に方式の優劣で選ぶものではありません。

対象ガスと運転条件に対して、必要な性能を安定して満たせるかを比較します。

燃焼式・熱分解式

燃焼式は燃料を燃焼させて得られる熱などを利用して、対象ガスを分解する方式です。

電気ヒータを使用する熱分解式もありますが、熱源と反応条件が異なるため同一方式として扱わないことが重要です。

高い分解性能を必要とする工程に対応できる一方、燃料や電力の使用量、副生成物、装置内部の堆積物、保守などが評価対象になります。

触媒式

触媒式は、触媒を利用して対象ガスの反応を促進する方式です。

燃料使用量を抑えられる構成がありますが、触媒温度、対象ガス、触媒の劣化、反応副生成物などによって適用条件が変わります。

荏原製作所のGCR型は、CF4などのPFC処理を対象とした触媒式と湿式を組み合わせた装置として紹介されています。荏原製作所

乾式

乾式には、反応剤を使用する方式や、熱分解と固体への固定化を組み合わせる方式などがあります。

したがって「乾式だから低温吸着だけで処理している」とは限りません。

荏原製作所のFDS型は、PFC類を処理し、フッ素系の分解生成物を乾式で固定する装置です。

同社は排水を発生させない構成を特長として公表しています。荏原製作所

プラズマ式

プラズマ式は、電気エネルギーによって生成した高エネルギー状態を利用してガスを分解する方式です。

対象ガスや処理条件に応じた設計が可能ですが、電力消費、装置構成、生成物、保守、後段処理などを評価する必要があります。

方式別の選定比較

方式主な特徴確認すべき課題
燃焼式熱によってガスを分解燃料、排熱、副生成物、保守
電気加熱式電力によって反応温度を確保電力、温度管理、反応速度
触媒式触媒で分解反応を促進触媒寿命、被毒、適用ガス
乾式液体を使わない固定化・反応処理など処理剤、残渣、交換周期
プラズマ式電気エネルギーによる分解電力、副生成物、装置保守
回収・精製対象成分を分離し再利用を検討不純物、純度、回収コスト

この表は方式ごとの一般的な比較であり、特定製品の性能順位ではありません。

IPCCは処理方式と対象ガスの適合性について、実測データに基づく判断を求めています。ipcc-nggip.iges.or.jp

PFC排ガス処理設備の仕様を決める7つの条件

設備選定では、最初からメーカーや製品型番を比較するより、処理条件を整理した方が適切です。

1.対象ガスの種類

まずCF4、C2F6、NF3、SF6など、実際に処理するガスを特定します。

主成分だけでなく、副生成物や混在するガスも確認します。

2.ガス流量と濃度

ガス流量が同じでも、濃度が異なれば対象ガスの負荷量は異なります。

最大流量、通常流量、ピーク濃度、パージガスの量などを整理する必要があります。

流量単位についても、標準状態換算の流量なのか、実際の温度・圧力条件における流量なのかを確認します。

3.要求される除害効率

要求されるDRE(Destruction or Removal Efficiency、分解除去効率)を明確にします。

特定のガスに対して必要な性能と、混合排ガス全体に必要な性能は区別して検討します。

4.副生成物の処理

HF、粒子状物質、その他の反応生成物について、後段設備が必要かを確認します。

除害装置の出口で目的のPFCが減少していても、排気・排水・残渣のすべての問題が解決したとは限りません。

5.ユーティリティ条件

設備によって、電力、燃料、水、圧縮空気、窒素、排気設備などが必要になります。

工場側の設備供給能力と照合することが必要です。

6.保守条件

処理剤や触媒の交換周期、洗浄頻度、停止時間、交換部品などを確認します。

設備単価が低くても、交換頻度や停止時間が大きければ総コストが高くなる可能性があります。

7.既存設備との接続条件

真空ポンプ、配管、排気ダクト、中央スクラバーなどとの接続条件も重要です。

装置単体の能力だけではなく、既存の排気・安全システムと整合することが必要になります。

除害効率は「99%」という数字だけで判断しない

PFC排ガス処理設備の性能比較で重要なのが、DREです。

単純化すると、DREは次のように表せます。

\[ DRE= \left(1-\frac{\text{出口の対象ガス質量流量}}{\text{入口の対象ガス質量流量}}\right)\times100 \]

ただし、実際の測定では希釈、流量変化、測定対象ガス、検出限界、運転条件などを考慮する必要があります。

入口と出口のガス濃度だけを比較した値を、そのままDREとして扱うことはできません。

IPCCとEPAの既定値も同じではない

排出量算定に使用されるDREの既定値には、資料や制度によって差があります。

対象ガスIPCC 2019年改良ガイドライン米国EPA 2024年改定の既定値
CF489%87%
C2F698%98%
NF395%96%
SF696%95%

出典:IPCC第3巻第6章 Table 6.17および米国40 CFR Part 98 Subpart I Table I-16。ipcc-nggip.iges.or.jp+1

これらは各算定枠組みにおける既定値であり、個別の装置が必ず達成する性能ではありません。

調達仕様として除害効率を指定する場合は、対象ガス、流量、濃度、測定方法、装置運転条件などを合わせて確認する必要があります。

除害装置内で新たなCF4が生成する可能性

見落とされやすいのが、処理装置内部での副生成物です。

IPCCの2019年改良ガイドラインでは、NF3やF2を使用するクリーニング工程の排ガスに対して炭化水素燃料を用いた燃焼除害を行う場合、条件によってCF4が生成する可能性が示されています。ipcc-nggip.iges.or.jp

つまり、入口側に存在した対象ガスの分解効率だけでは、温室効果ガス全体の削減効果を十分に判断できない場合があります。

設備選定では、出口側で新たに生成する温室効果ガスの有無も確認する必要があります。

PFC排ガス処理設備の主要メーカーと製品例

ここでは企業公式サイトで製品情報を確認できたメーカーを整理します。

市場シェアや個別半導体工場への採用関係を示す一覧ではありません。

Exhaust Abatement Systems | Semiconductor manufacturing equipment market | EBARA CORPORATION

荏原製作所

FDS型は乾式排ガス処理装置、GCR型は触媒式と湿式を組み合わせた装置です。

FDS型には最大流入ガス量250L/minの機種があり、GCR型でもCF4などが処理対象として示されています。荏原製作所+1

排ガス処理装置の製品一覧

除害装置(カンケンテクノ KT-1000)の詳細情報 | アスカインデックス公式中古装置検索サイト

カンケンテクノ

ヒータ式やハイブリッド式などの除害装置を展開しています。

KT1000HBDは難分解性のCF4などを含む大流量ガスの処理に対応する製品として紹介され、最大600slmの仕様が公表されています。大気環境保全装置メーカーのカンケンテクノ株式会社

除害装置事業

Vacuum supplier sets science-based targets for greenhouse gas reductions – Physics World

Edwards

Atlasシリーズで半導体工程向けの燃焼式除害装置を展開しています。

CVDやエッチングなどの工程に応じた製品があり、最大1,200slmまで対応する構成が公式サイトで案内されています。USA

Atlasシリーズ

公表されている処理流量は、各社で前提条件や装置構成が異なる可能性があります。

この数値だけを並べて性能順位を付けることは適切ではありません。

設備メーカーの比較では、対象ガスごとの除害効率、最大負荷、運用条件、メンテナンス、設置面積などを共通条件で評価する必要があります。

PFC排ガス処理設備からどの部品・材料に需要が波及するのか

除害装置を構成する部品への需要は、選択した処理方式によって変わります。

例えば燃焼式であれば燃焼制御、耐熱材料、冷却、副生成物対策が重要になります。

触媒式では触媒材料と反応槽の設計が重要です。

乾式で処理剤を使用する場合は、処理剤の寿命、反応生成物、交換構造などがコストに影響します。

装置側の課題関係する部品・材料主な要求事項
腐食性ガスへの対応配管、継手、バルブ、シール耐食性、漏れ、耐久性
高温処理耐熱材、断熱材、ヒータ耐熱性、温度安定性
触媒反応触媒、担体、反応槽活性、寿命、交換性
副生成物の堆積フィルター、捕集部品、温調機器詰まり防止、交換性
処理性能の確認ガス分析計、流量計、センサー測定精度、耐食性
安全な連続運転制御盤、PLC、インターロック異常検知、保護機能
保守作業交換部品、治具、容器作業安全性、停止時間短縮

こうした周辺部品は、除害装置メーカーだけでなく、計装機器、金属加工、材料、制御機器メーカーにも接点がある領域です。

ただし、部品メーカーがPFC排ガス市場へ参入できるかは、既存技術だけでなく、耐食試験、寿命評価、品質保証、採用認定などによって決まります。

環境設備メーカー・商社が参入できる分野はどこか

半導体工場のPFC排ガス処理市場への参入には、完成装置を開発する方法と、既存の装置を構成する部品・材料を供給する方法があります。

両者では、必要な投資と参入条件が大きく異なります。

完成装置メーカーを目指す場合

対象ガスを分解する技術だけでは、完成装置としての事業化には不十分です。

実際の半導体工程に対応する装置には、処理能力、安全設計、連続運転、保守性、分析・検証などが必要になります。

これらに加え、顧客工程との接続条件や装置認定なども検討対象になります。

したがって、新規参入時には、まず対象工程を限定して技術評価を進める方が現実的です。

部品・材料メーカーの場合

既存の装置メーカーへ材料や構成部品を供給する方法が考えられます。

例えば耐食部品メーカーなら、対象ガスと温度条件に対する材料適合性を確認します。

センサーメーカーなら、ガスの種類、濃度、温度、腐食性、校正条件などが重要です。

同じ「PFC排ガス向け」でも、部品ごとに必要な評価が異なります。

商社の場合

完成装置そのものを販売するだけでなく、周辺部材、分析、保守部品などの供給を検討できます。

ただし、半導体工場向け設備では仕様が確定している部品も多いため、単純な価格提案だけでは採用されない可能性があります。

装置メーカーの設計段階や、既存設備の更新・保守のタイミングを確認することが重要です。

PFC排ガス処理設備の調達・RFQチェック表

設備を実際に比較する際には、同じ条件でメーカーへ問い合わせる必要があります。

以下は初期検討に使用できるチェック表です。

確認項目メーカーへ確認する内容
対象工程Etch、CVD、チャンバークリーニングなど
対象ガスCF4、C2F6、NF3、SF6など
排ガス組成未反応ガス、副生成物、希釈ガス
処理能力通常流量、最大流量、ピーク負荷
分解除去効率ガス別DRE、測定条件、証明資料
副生成物HF、粒子、その他の生成物
ユーティリティ電力、燃料、水、窒素など
排出物排気、排水、固体残渣
安全対策漏れ検知、異常停止、インターロック
設置条件寸法、接続口、排気配管、搬入
保守条件点検頻度、交換品、停止時間
運転費電気・燃料・水・消耗品・保守
性能確認試験方法、測定報告、受入条件
将来対応流量増加、工程変更、対象ガス変更

この表を使用する際は、装置メーカーへ単に「CF4の除害率は何%ですか」と確認するのではなく、対象工程に近い条件での性能データを求めることが重要です。

また、設備の総保有コスト(TCO)は、購入価格だけでなく、ユーティリティ、保守、交換部品、廃棄物処理、停止時間などを含めて評価します。

2027〜2030年に確認すべきPFC排ガス設備市場の変化

PFC排ガス処理設備の需要を考える際には、半導体工場の新設件数だけでは判断できません。

工場が増えても、採用される工程や使用ガスが変われば、必要な処理設備も変わるためです。

今後の監視項目は、少なくとも次の5つに分けられます。

  1. 新設・増設する半導体工場の製造工程と使用ガス
  2. 既存の除害設備の更新・能力増強計画
  3. 処理対象ガスの変更と工程最適化
  4. 低エネルギー・低水使用量型設備への置き換え
  5. 回収・精製・再利用技術の実証と商用化状況

実際にキオクシア岩手は、PFC等を使用する製造装置に除害装置を設置し、燃焼分解と工程最適化によって排出量削減に取り組んでいると公表しています。キオクシア岩手

この事例からも、環境対策設備の需要は、新設工場だけではなく、稼働中の工場での改善・保守・更新と合わせて考える必要があります。

一方、今後の新設装置台数や市場金額については、今回確認した公開一次情報だけでは確定できません。

したがって、2027〜2030年の市場拡大を無条件に断定することは避けるべきです。

よくある質問(FAQ)

Q1.PFC排ガス処理は湿式スクラバーだけでできますか?

CF4などの安定したPFC類については、一般的な湿式洗浄だけで十分な分解性能が得られるとは限りません。

燃焼、触媒、その他の分解工程と、後段の湿式処理を組み合わせる構成などを検討する必要があります。

Q2.CF4とNF3は同じ除害装置で処理できますか?

両方を処理対象とする装置は存在します。

ただし、それぞれのガスに対する分解除去効率、流量、濃度、運転条件を個別に確認する必要があります。

Q3.除害効率99%の設備なら温室効果ガスを99%削減できますか?

必ずしもそうではありません。

装置の稼働率、未処理の排気、副生成物、測定条件などによって実際の排出削減量は変わります。

Q4.PFCを回収すれば半導体工程で再利用できますか?

回収しただけでは再利用できません。

半導体製造に必要な純度、不純物管理、品質保証、供給安定性などを満たす精製・評価工程が必要です。

Q5.PFC除害とPFAS排水処理は同じ市場ですか?

同じではありません。

PFC等の排ガス対策は気体の分解・回収が中心ですが、PFAS含有排水処理では水中成分の分析、分離、濃縮、処理などが中心になります。

対象物質と排出経路を分けて評価する必要があります。

Q6.PFC除害設備の保守では何が重要ですか?

処理方式によって異なりますが、装置の汚れ、反応生成物の堆積、触媒や処理剤の寿命、配管の腐食、センサーの状態などが確認対象になります。

性能維持のために、メーカー指定条件に沿った点検と記録が必要です。

Q7.中小の設備メーカーも参入できますか?

参入可能性はあります。

ただし、完成装置への参入と、配管・バルブ・センサー・耐熱材などの部品供給では必要な技術と投資が異なるため、自社の技術に近い領域から評価することが重要です。

まとめ|PFC排ガス処理は方式ではなく処理条件から選ぶ

半導体工場向けPFC排ガス処理設備を検討する際に押さえるべき点は次の4つです。

  1. PFC、NF3、SF6など、対象ガスを区別して処理方式を検討する。
  2. 除害、回収、精製は目的と技術的な課題が異なる。
  3. 除害効率は数値だけでなく、測定条件、稼働率、副生成物と合わせて評価する。
  4. 完成装置だけでなく、耐食部材、触媒、処理剤、分析、制御、保守にも事業機会がある。

新規参入や設備調達を検討する企業は、まず対象工程、対象ガス、要求性能を明確にし、共通条件で装置・技術を比較することが必要です。

市場調査を行う場合も、排ガス処理設備だけでなく、実際の工場案件、関連企業、採用条件までつなげると、営業や事業開発の判断に利用しやすくなります。

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